注文住宅の予算や住宅会社を比較する際は、坪単価を一つの目安にする人は多いでしょう。しかし、坪単価の計算基準は住宅会社ごとに異なるのが現状で、自分で計算しみた坪単価と住宅会社の見積金額の坪単価が異なる場合も珍しくありません。
この記事では坪単価の計算方法や計算基準、計算後に住宅の広告を見るときの注意点について解説します。

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坪単価の計算式とは

坪単価の計算式

坪単価は1坪(約3.3㎡)あたりの住宅の建設費を計算したもです。

計算式は下記のとおりです。

坪単価=建物の本体工事費÷延べ床面積or施工面積

一般的に注文住宅などの広告やWebサイトなどに掲載されている坪単価は、この計算式で算出されています。
例えば、建物の本体工事費が2,200万円で延べ床面積が40坪の場合は、坪単価は55万円になります。

建物の本体工事費には建築に必要な資材だけでなく、土台を作る基礎工事費や住宅設備の設置工事費などが含まれています。しかし、坪単価の決め方は住宅会社ごとに異なります。本体工事費に付帯工事費を含める場合と含めない場合、面積は延べ床面積か施工面積のどちらかの採用と、同じような建物でも内訳によって坪単価が大きく異なります。マイホームの予算を立てる時や工事費を比較する時には、坪単価の計算方法に注意が必要です。

 

坪単価の計算、広告を見るときの注意点

坪単価の計算、広告を見るときの注意点とは

坪単価は、会社ごとに計算方法が異なります。住宅会社の比較やマイホームの価格を調べる際は坪単価だけにとらわれないように注意が必要です。ここでは、住宅会社で多く用いられている坪単価の計算基準や、自分で坪単価を計算する時の注意点について解説します。

 

本体工事費に付帯工事費や諸費用が含まれていないか確認しよう

坪単価を確認する際は、本体工事費に付帯工事費や諸費用などが含まれていないかを確認するようにしましょう。坪単価の決め方に関するルールがないため、価格に何を含めるかは住宅会社の判断に委ねられているのが現状です。

諸費用が坪単価に含まれている場合は建設費用が高く見えますが、住宅建築にかかる費用がわかりやすい一面があります。照明器具やカーテンといった内装や水道・ガスの引き込み工事といった付帯工事費を含めている住宅会社もみられます。

一方、坪単価が安い場合でも、住宅の本体工事費以外の費用が追加でかかる可能性があります。広告などに、別途費用がかかる旨が書かれていないかも確認しましょう。

工事費の内訳は見積書が出る段階ではっきりわかりますが、坪単価に何が含まれているかを知りたい場合は遠慮なく住宅会社の営業担当者に質問してみましょう。

 

計算基準が延べ床面積か施工面積かを確認しよう

坪単価は、延べ床面積または施工面積を基準に計算するのが一般的ですが、計算基準によって住宅の建設費用に大きな差がでます。

延べ床面積はフロアごとの室内面積を合計した面積であるのに対し、施工面積(施工面積)はベランダや玄関ポーチといった住宅と一体となっている屋外部分の面積も含まれます。

したがって、施工面積を計算基準にする住宅会社の方が坪単価は安く見えます。

しかし、延べ床面積が小さいからといって、必ずしも坪単価が安くなるとは限らない点にも注意しておきましょう。キッチンやトイレ・浴室といった設備の価格は室内の面積に左右されず、選んだ仕様によっては本体工事費が高くなることで、坪単価が割高になる場合もあるからです。

そのため、面積は延べ床面積か施工面積かを必ず住宅会社に確認してみましょう。

 

坪単価だけにこだわりすぎないようにしよう

満足できる注文住宅を手に入れるには、坪単価だけにとらわれずに住宅設備や建物の気密性・断熱性などの住み心地に関わる箇所にも目を向けるようにしましょう。また、建物の耐久性や耐震性といった性能も長く安全に住み続けるためには重要なポイントの一つです。

住宅設備を必要最小限の機能にとどめれば坪単価を安く抑えられますが、実際に住んでみると住み心地が悪く不便に感じて後悔する人もいます。浴室やシステムキッチンは後からの交換が難しいため、設計の段階で納得いく仕様のものを選ぶのがおすすめです。

建物の耐久性や耐震性といった、家族の安全と家の寿命に関わる部分は、コストカットできない部分でしょう。坪単価が多少高くても、信頼できる住宅会社に工事を依頼し、安心した家づくりをするのが得策です。建物が完成した後の長期保証やアフターサポートも充実していれば、万が一住宅にトラブルが発生した際も安心です。

 

坪単価の計算方法を理解した上で住宅の予算を決めよう

坪単価の計算、広告を見るときの注意点とは

坪単価の計算方法や基準は住宅会社それぞれ異なります。住宅の価格を確認する際は、本体工事費に付帯工事費や諸費用が含まれているかどうか、面積は延べ床面積か施工面積かといった、計算基準の考え方を理解したうえで、住宅会社に確認しましょう。

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